そんな企業・団体様にご検討いただきたい、葬儀支援に特化した福利厚生サービスです。

葬儀支援サービス 「葬儀支援」に特化することにより【低コストな福利厚生費で導入可能】【きめ細やかな徹底サポート】を実現しています。 全国で100を超えるご契約団体

葬儀支援サービスの特徴

葬儀を全面的にサポート
葬儀の標準的な設備・備品『基本セット』
葬儀支援サービスなら無料〜31.5万円※1 基本セット内容/・ご祭壇・ご遺影・お棺(桐上級棺)・お位牌(白木)・ご焼香用品 ほか

誰もが経験し、突然おとずれる「葬儀」。分からないことや困ることの多い葬儀を全面的にサポートします。
「葬儀支援サービス」は、質の高い葬儀を低廉な価格でご提供するサービス。標準的な設備・備品を『基本セット』としてご提供。無料~31.5万円でご利用いただけます。
葬儀は一般的に価格が分かりづらいものですが、「葬儀支援サービス」なら明朗で安心。もちろん、葬儀の形式やしきたりなど、地域によって異なる風習にも対応いたします。

“低”コスト、“高”満足
企業・社員様双方に。高い費用対効果
  • 月額わずか1人60円※2~/花環サービス(または代替品)/福利厚生ご担当者の業務負担ゼロ
  • 葬儀基本セットが無料〜31.5万円※1/葬儀準備・手続きすべて代行

全国儀式サービス業務委託料は、月額お一人様60円から。
葬儀支援に特化した福利厚生だからこそ可能な価格です。
さらに、ご契約団体名で花環(または代替品)をサービスいたします。
企業・団体様の福利厚生費を大幅に軽減するうえ、ご担当者の業務負担もゼロ。
社員様には、葬儀費用の軽減と安心感を。双方にご満足いただけるサービスです。 【例】従業員1,000名の場合
   1,000名×60円×12ヶ月=720,000円で導入可能!※3

全国ネットワークで、全国規模の企業にも対応
全国95%※4をカバーするネットワーク
  • 加盟葬儀社 全国約500社
  • 直営斎場・提携式場・公営斎場 全国2,300営業所
この他、ご自宅や寺院、集会所などでのご葬儀を承ります。

北海道から沖縄まで、全国約500の葬儀社(約2,300斎場施設)で国内最大のネットワークを形成。全国95%※4以上をカバーしているので、全国規模の企業様にもご利用いただけます。
また、離れて暮らすご両親やご家族でも、同じ条件でご利用いただけます。
葬儀の形式やしきたりなど、地域によって異なる風習にも対応いたしますので、安心です。

ご利用は簡単、24時間365日・無休でご対応
フリーダイヤル1本で、あとはすべてお任せください。
フリーダイヤルに緊急連絡 → オペレータがお近くの葬儀社を手配 → 地元葬儀社が病院へ直行 → ご葬儀の打ち合わせ

万一の時は、弊社コールセンター(フリーダイヤル)にお電話いただくだけ。
すぐに、地元の葬儀社が寝台車でお迎えにあがります。
お打ち合わせのうえ、お見積書を提出いたします。
あとは準備・手続き、すべてお任せください。
24時間365日、無休でご対応いたします。

“本当に役立つ”福利厚生サービス
高評価の証、全国117団体・310万人の会員数
  • 自動車関連 250,505名
  • 製造関連 94,033名
  • 製紙関連 8,279名
  • 食品関連 25,417名
・生活関連 149,027名/・マンション関連 305,962名/・団体・法人会 2,252,643名/・その他14団体 11,855名【平成21年4月現在(順不同)】

せっかく福利厚生制度を導入しても、活用されなければ意味がありません。
全国儀式サービスの「葬儀支援サービス」は、誰もが経験する「葬儀」の支援に特化した福利厚生サービス。
そのため、きめ細やかなサービスや、徹底したコスト削減などが実現しました。
企業そして社員の皆様に、本当にご満足いただける福利厚生サービスとして、全国の企業・団体様に導入していただいています。

導入事例 富士フイルム共済会様 導入:平成7年1月
インタビュー:平成21年5月

富士フイルム株式会社 人事部 共済会事務局 杉山 友一様 会員のための互助会であり、保険だと思います
儀式サービス
導入の経緯
ますます
進む高齢化・少子化をにらんで

福祉制度をさらに充実させていくことを模索していた折に、他社の労働組合から非常にいい制度があるよと紹介されたのが、儀式サービス制度導入検討のきっかけでした。当社労働組合から共済会に提案があり、共済会での導入検討を開始したのですが、葬儀支援サービスは、ますます進む高齢化・少子化の中での福利厚生制度として合っていると思いましたし、導入当時の労働組合の「少ない支出で豊かな生活を」という運動方針にも適していると考え、導入に至りました。

儀式サービスを
導入しての感想
「相互扶助」が共通の精神

共済制度見直しにあたっての観点からみても、高齢化社会においての葬儀サービスは、「時代のニーズに合っている」と思います。また、突然の事態に電話一本でサービスを受けられる「わかりやすい」制度だと思います。最近は、全国各地で会員が利用するケースも増えています。共済会とは、その業務、提供する制度からいって「互助会であり保険である」と言えますが、全国儀式サービスの「相互扶助の精神」と共通していると思います。

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